2026-10-16 · side, biz

潜水士副業を「案件数が少ないため未継続」で終わらせた私が、BtoB対等構造の副業を見極める3つの基準

潜水士副業は「やってみたが続かなかった」が正しい総括

私は潜水士資格を取得し、水族館のイルカプール清掃という副業を実際に経験した。BtoB構造で対等な関係が築けたこの仕事は、肌感としては悪くなかった。しかし「案件数が少ないため未継続」というのが現実だ。

一方、Panasonic業務委託の家電修理は半年程度で終了した。こちらは「対面×故障対応×立場が不当に低い×感情労働」が重なり、明確に忌避ラインを超えた。初期投資は車両含め約200万円。撤退コストを下げるため古物商許可は取らず、修理のみモデルで完結させた設計が功を奏した。

2つの副業実績から見えてきたのは、「BtoC/BtoB」という軸ではなく、対等構造か不当扱い構造かが副業選定の本質だということだ。

実体験を整理すると、次の3軸で副業の継続可否が決まると考えている。

潜水士の仕事は、清掃業務という明確な成果物があり、発注側との関係が対等だった。「潜れる人」という希少性が前提にあり、値段交渉の余地もあった。

家電修理は逆だった。故障した家電を前に「直せ」と言われる構造は、どうしても立場が低くなる。業務委託とはいえ、感情労働の要素が強く、疲弊した。

潜水士は「チャンスがあれば再開したい」と今も思っている。ただし水族館の清掃は定期メンテナンスの頻度が限られており、NDT検査の繁忙期（春3〜5月・秋9〜11月）と重なると受けられない。

NDTの現場仕事は出張ありで工数が読めない。副業の稼働頻度が月1〜2回程度なら両立できるが、週単位で入ると本業に支障が出る。自分の生活リズムに副業を「ねじ込む」のではなく、「はまる案件だけ受ける」設計が必要だった。

家電修理は初期投資200万円のうち、車両が大半を占めた。出張修理には必須だったが、副業を畳んだ後も車両は別用途で使える。工具・計測器も汎用性があり、完全な埋没コストにはならなかった。

古物商許可を取らなかったのも撤退設計の一環だ。中古買取→転売モデルに踏み込むと、在庫リスクと許可更新の固定費が発生する。「修理のみ」に絞ったことで、やめるときの負担が軽かった。

潜水士も同様で、資格取得費用は数万円程度。器材は一部レンタルで済ませ、初期投資を抑えた。「やってみてダメなら引く」前提で始めたからこそ、未継続でも後悔がない。

副業選定で「BtoCは避ける」と一律に決めているわけではない。発信やSNSは対等構造が成立するBtoCであり、実際に続けている。

逆にBtoBでも、理不尽な構造があれば忌避する。NDT検査の現場でも、単価が工数¥30,000/日を下回る案件や、不当な扱いを受ける可能性がある案件は断っている。

潜水士の経験で得たのは「対等構造が成立すれば、案件数が少なくても心地よい」という実感だ。家電修理で学んだのは「初期投資が大きくても、撤退コストを織り込めば失敗は許容できる」という設計思想だった。

副業を2つ経験して見えてきたのは、次の3つの判断軸だ。

この基準で選べば、BtoC/BtoBの区別は本質ではない。「対等構造のBtoC」なら受けるし、「理不尽なBtoB」なら断る。

潜水士は案件数の問題で未継続だが、条件が合えば再開したい。家電修理は構造的に合わなかったが、撤退設計のおかげで傷は浅かった。どちらも「やってみて学んだ」実績として、今の副業選定基準に活きている。

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